営業代行、マーケティング、コールセンター、名簿リストなどセールスプロセスを全方位で変革するSPX事業関連ブログ　SONOSAKI

オーナーリストの作成には膨大な時間と労力が掛かりますが、
作成したリストをどのように有効活用していくのかが最も重要なポイントといえます。
主な活用方法は以下の3つです。
①DM（ダイレクトメール）の送付
②テレアポの実施
③訪問

みなさまはどのように活用されていらっしゃいますか？
今回はDM送付について書いていきたいと思います。

入手したリストをそのままDM発送リストにすることはできません。
なぜなら、ひとりの方が複数物件を所有していることがあり、リストに重複が見られるからです。
さらに細かく見ていくと、法人や個人、ご夫婦での共同所有など、さまざまなリストが混ざっています。
このようなリストをそのまま送ることはDM発送費の無駄遣いとなってしまいます。
入手したリストは必ず詳細まで確認して送付リストを作成する必要があります。

せっかく精査したリストにも関わらず、必ずといっていいほど一定数が返還されてきます。
その理由として以下のことが考えられます。
①登記上の変更がされていない
→所有者の氏名・住所に変更が生じた場合には変更登記を行う必要があるが、法的義務ではなかったため、
登記簿記載の住所と実際に住まれている住所が異なるということが多くみられます。
②市町村の合併により住所が変更している
→日本全国で行われているため、実際に存在しない住所が登記されていることが多くみられます。
③相続登記がされていない
→相続を受けた際に変更登録がされていない場合が多くみられます。

せっかく費用をかけてDM送付をしたにも関わらず、平均して10～15％返還されてしまうため、
1000名簿に送った場合に100～150通は戻ってきてしまう計算となります。

より多くのオーナーへのアプローチを行うためには、最新の登記情報を入手する必要があります。
先ほど述べた理由により、登記の変更は平均して年3％程度発生するといわれています。
1000名簿保有していたとしても、1年後には30名簿が“使えない名簿”になる可能性があるということです。
名簿は鮮度が命です。
入手したリストは早々に精査をして計画的に使用することをおすすめします。